『日本書紀』には、越国より天智天皇に「燃土と燃水」が献上されたという記述があります。
江戸時代の『大和本草』には、越後の各地で土から出る油、「臭水(くそうず)」が産し、灯油に使われると記されています。この臭水は草水が転じたとされ、新潟市秋葉区や新潟県阿賀野市、新潟県柏崎市を始め各地に地名として残っています。『北越雪譜』も越後国魚沼郡で雪中に燃える水が見つかり、風呂の燃料や灯火に使われたと記されています。
現在では、新潟県・秋田県の日本海沿岸、および北海道(勇払平野)などで原油が採掘されています。生産量は年間で98万キロリットル程度で、国内消費量全体に占める比率は、0.3%に過ぎません。
一方、原油の輸入量は国内消費量全体の約99.7%ほどでほぼ輸入に頼っているといえます。輸入相手国は上位よりサウジアラビア、アラブ首長国連邦、イラン、カタール、クウェートなど中東地域からが全体の87%を占めています。
石油をめぐる国際情勢の影響を抑えるために、日本の石油開発会社及び商社などが海外で権益を取得し開発する「自主開発油田」の拡大が急がれています。自主開発原油は、2008年で、原油総輸入量の17.9%程度です。
中東系の石油が安定して手に入るようになった昭和40年代以降、国内での石油資源開発は縮小傾向にあり、零細の油田は縮小・廃坑となっています。
1996年の特定石油製品輸入暫定措置法(特石法)の廃止、ついで2002年1月の石油業法廃止による、行政の石油輸入の完全自由化政策によって、国内の不採算油田の廃坑はさらに相次ぐようになり、特に秋田県の零細油田はほぼ壊滅状態となりました。
しかし、2004年以降の石油価格急騰を受け、国内においても、小規模でも安定した産出量をもつ油田を再度調査・拡張する動きが出始めています。
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